ヤポン王国は、謎の流行り病に苦しんでいた。
ガス首相と行政府は、少しでも感染拡大を防ごうと奮闘する。
しかし、なにをやってもマスコミは批判するのだ。
自粛要請をだせばれば、『飲食業界や観光業界が苦しむ』と非難。
逆に景気刺激キャンペーンをす
れば『病人を増やす気か』と抗議。
報道機関の連中は【万国大運動会】にも反対するが、いざ大会が始まれば【手のひら返し】して、選手の活躍に大はしゃぎ。もう、節操のなさに呆れるばかりだ。
そんな状況でも、首相はがんばるのだが……。折りたたむ>>続きをよむ最終更新:2021-09-15 09:07:17
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2010年代後半、ますます膨張する中華人民共和国によるシーレーンの安全の低下や、欧米の内向きな政治情勢を受け、日本国内でも保守層を中心に対外依存を減らしたいという資本主義に背を向ける傾向が現れ始めていた...そんな情勢の下、出処不明のとある
巨大計画の存在がネットの世界で徐々に広まっていた。
「瀬戸内メガロポリス」
計画の骨子はこうだ、「瀬戸内海を埋め立て地、人口島により海岸線を整理、新たな平地の増設により阪神間のような良好な線形の高速網、鉄道網を京阪神と広島の区間に敷設、この地域の一体化を深化し、真の意味でのメガロポリスを建設する。これにより生まれる巨大都市圏に、人口集中によりキャパシティオーバーを迎えた関東地方から首都機能を移転し、移動、物流の効率化を図る。」
この計画は主に東京一極集中による地盤沈下に苦しんでいた関西地方、また人口過密の弊害に喘ぐ関東都市部の行政府や一部企業、またいわゆる若者世代に好意的に受け止められ、環境団体や漁業団体の激しい抗議を尻目に検証委員会が設置され、協議が開始されたのであった。
そして時は2021年、東京オリンピック開催により各種問題が噴出し、「瀬戸内メガロポリス」計画は委員会での検討の段階を終え、メディアに大きく取り上げられることとなり、世論の支持を受け、実施へと動き出したのである。
第1段階として試験的に西宮市沖に、ポートアイランド、六甲アイランドに続く第3の人工島が建設されようとしていた...折りたたむ>>続きをよむ最終更新:2018-04-18 22:51:39
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