占領期 小説家になろう　作者検索

　戦後日本の政治の元型は、なんといっても占領期の占領政策にあります。連合国軍最高司令官総司令部いわゆるＧＨＱによる占領政策は日本の民主化だったと歴史教科書は教えています。しかし、よくよく考えるといくつもの疑問が浮上してきます。 　そもそも日本は民主国家でした。戦前の日本には帝国議会があり、裁判権も独立しており、普通選挙さえ実施されていました。当時の世界水準で見ても立派な民主国家でした。これに対してアメリカでは黒人に参政権が与えられていませんでした。民主主義の先進国はむしろ日本でした。民主主義後進国のアメリカが日本を民主化するという論理は完全に矛盾しています。 　戦前の日本は防共国家でした。共産主義と戦っていたのです。治安維持法によって日本共産党は解体され、ゾルゲなどのスパイを逮捕していました。終戦後、治安維持法を消し去ったのはＧＨＱです。日本共産党が復活し、社会の各領域に共産主義者が浸透していきました。これは共産化です。 　ＧＨＱの官僚たちは、ルーズベルト大統領の政策ブレーンだった共産主義者です。彼らはニュー・ディーラーと呼ばれていましたが、実際には共産主義者だったのです。日本は彼らによって共産化されました。 　ＧＨＱが実際に占領政策で嫉視した政策は、民主化とはかけ離れた圧政でした。戦勝国と戦敗国をあきらかに差別していました。連合国軍将兵が強盗や強姦をはたらいてもいっさい不問に付されました。ＧＨＱは日本の主権を奪い、まるで幼い子供がオモチャをいじくりまわすような無邪気さで、日本の憲法をはじめとする諸制度を改変しました。大東亜戦争の真実を捏造し、隠蔽し、虚偽を推し広めるプロパガンダを実施しました。ＧＨＱに対する一切の批判を言論弾圧しました。検閲を大々的に実施しました。日本の産業を弱体化させ、軍隊を放棄させ、警察から銃をとりあげ、日本の農業国家化を推進しました。不法入国する朝鮮人を野放しにして、その朝鮮人を準戦勝国民とし、各種の犯罪行為を許容し、特権さえ与えました。 　これが占領政策の現実でした。はたしてこれが民主化といえるでしょうか。 折りたたむ>>続きをよむ

　日本国憲法の原案は英文で書かれていた。このことは歴史的事実として明らかになっている。しかし、英語の原案にも日本語の日本国憲法にも登場しない重要なキーワードがある。それは「連合国」である。連合国こそが日本国憲法を制定した主体である。 　連合国という主語を欠いているため、日本国憲法の条文は、くり返して読んでもどこか釈然としない悪文になっている。ただ単に翻訳調であるというばかりでなく、難解な法律文であるというばかりでもない。連合国という日本国憲法を制定した主体の存在が隠蔽されているため、なんとも気持ちの悪い曖昧模糊とした条文となっている。 　悪文になるのは当然である。占領期の日本を支配し、ありとあらゆる傍若無人の振る舞いをした連合国という支配者の存在が隠されているのである。 　この「真説日本国憲法」は、連合国というキーワードを日本国憲法に書き加えることにより、日本国憲法の本来の文意を明確にし、占領期の日本で連合軍が何を行ったかを確認しようとするものである。あわせて、戦争に敗北し、他国に占領されることがいかなる事態であったのかという歴史を日本国民に知らせようとする試みである。 折りたたむ>>続きをよむ

　１９４５年８月。日本は敗戦国となり、国民は「占領」という未曽有の事態に直面する。戦火で住む場所を失い、極度に物資が不足する混乱状態の中、誰もが先の見えない日々をもがき苦しみながら生きていた。戦後占領期である。 　東京で叔母と暮らす大学生早見能啓は、生活費や学費を工面するためにその語学力を生かしてＧＨＱ内の一部署であるＣＣＤ（民間検閲局）で検閲官として働き始める。 　生活に困窮しているとはいえ、同胞の郵便物を検閲するということに対してはじめは良心の呵責に苛まれていた早見であったが、やがて己の内に潜む未知なる一面に気付き始める――折りたたむ>>続きをよむ