結婚崩壊 小説家になろう　作者検索

２０１９年の出生率が昨年の１．４２から１．３６と０．０６ポイントも激減した。 しかし、特に何かの経済的インパクトが２０１７年、２０１８年にあったわけでは無かった。 消費税増税のせいだとかなら分かりやすくて済むのだが、今回は幼稚園無償化があり、子供を持つ世帯の実質可処分所得は低下しない。Twitterでの動向ですら、特に出生率の激減が起きているようなインパクトは無かった。 もし何か分かる人がいるなら教えて下さい。 少なくとも、経済的理由からでは無さそうです。折りたたむ>>続きをよむ