24年2月15日に日本は名目GDPでドイツに抜かれて4位になりました。
今回は“似た民族”と言われるドイツの働き方についての分析と、
そもそもGDPで比べあうことの不毛性について分析をします。
そして本来比べるべきは実質賃金や
可処分所得、労働環境や幸福度だと考えます。
その理湯については本文をご覧ください。折りたたむ>>続きをよむ最終更新:2024-02-15 17:31:23
4367文字
会話率:1%
今、日本で賃金上昇(可処分所得増加)は期待できません。
それどころか税金や社会保障費を差し引いた世帯別可処分所得の中央値においてはここ30年で25万円低下しています。それも、夫婦共働きが当たり前になっているにも関わらず減少しているのです
からより深刻です。
税金や社会保障費を下げないことや株主資本主義を推し進めている政府側にも問題はありますが、労働組合が企業と迎合し、給与を上げないで雇用を守るといった方策を取り続けていることも問題があります。
そんな中で、日本人はどうすれば給与が上がるのかについて考えてみました。
是非とも最後までご覧ください。
折りたたむ>>続きをよむ最終更新:2023-06-19 18:00:00
18824文字
会話率:1%
日本は世界に類を見ないほどに成長していないです。
特に可処分所得の中央値がこの20年で52万円も低下しているのです。
また、先進国の中では若者の自殺者数は最も多いです。
これは、未来の希望を持つことができないため政治の失政に他ならな
いです。
また、利権を伴った政治とカネの問題、宗教との繋がり、汚職など様々な問題を政権与党は繰り返し行っています。
しかし、政権与党は勝ち続けています。それは野党が与党よりも政権担当能力がないと思われているからです。
この状況の現在の民主政治に限界があるのではないかと思いました。
よろしければどうすれば政治が良くなるのか皆さんで考えていきましょう。
折りたたむ>>続きをよむ最終更新:2022-10-04 18:00:00
28956文字
会話率:1%
2019年の出生率が昨年の1.42から1.36と0.06ポイントも激減した。
しかし、特に何かの経済的インパクトが2017年、2018年にあったわけでは無かった。
消費税増税のせいだとかなら分かりやすくて済むのだが、今回は幼稚園無償化があ
り、子供を持つ世帯の実質可処分所得は低下しない。Twitterでの動向ですら、特に出生率の激減が起きているようなインパクトは無かった。
もし何か分かる人がいるなら教えて下さい。
少なくとも、経済的理由からでは無さそうです。折りたたむ>>続きをよむ最終更新:2020-06-10 06:34:48
4045文字
会話率:0%
書籍購入(予定)者は自分の可処分所得と可処分時間を割いてその本を買い、読むのだから、もっと配慮されてもいいはずです。
ということで実際に、彼らに配慮した内容のエッセイを書いてみました。
最終更新:2018-11-17 14:03:37
2507文字
会話率:0%